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屋根を点検しましょう | ガイドライン工法とは | 屋根に関するQ&A

 ガイドライン工法とは

ガイドライン工法とは平成11年改正建築基準法に対応する瓦屋根の設計と施工に関する工法を集大成したもので、耐震性・耐風性を飛躍的にアップさせた施行基準です。膨大な実験データに基づき、徹底した『安心』を追求しています。

高品質な瓦と優れた施工方法、熟練した職人の技。この三つが揃ってはじめて、安心・快適な瓦屋根ができあがります。群馬県屋根瓦工事組合連合会では、最新の実験データに基づいた「ガイドライン工法」を推奨しています。そのメリットは、従来の施工法に比べて“飛ばさない、落とさない”ことを大原則として耐風性・耐震性が飛躍的にアップしたことです。今回の耐震実験では、阪神・淡路大震災や発生が危惧される東海大地震クラスの揺れにも耐えることが証明されました。
>>大地震の揺れにも安心  >>台風の強い風にも安心  >>証明される『耐震性』

●10年間の安心保障
万一、メーカーや施行業者のミスによって欠陥が見つかった場合、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき保障されます(10年間)。
●住宅性能表示制度
住宅の強度や火災時の安全性など、9項目の「住まいの性能」を規定。より安全・安心・快適な住環境を消費者の皆さまに提供しています。
●厳しい施行基準
「震度7に耐えられる」というように「性能」を明確にうたう「ガイドライン工法」には、科学的実験による実証が欠かせません。結果的に施行基準も、従来の何倍も厳しい内容になっています。

   ガイドライン工法なら大地震の揺れにも安心

“地震の巣”と呼ばれる日本列島の現状
太平洋プレートとフィリピン海プレートがぶつかり合う日本列島。私たちはまさに“地震の巣”の上に暮らしていると言っても過言ではありません。最近では群馬県に隣接する新潟県や福島県でも頻繁に発生しています。いつ、どこで起こるか分からない巨大地震に備えるため、瓦屋根も、より安全性の高い方法で施工する必要があります。

阪神・淡路大震災クラスの揺れに耐える
一般の木造建築の場合、地震時にもっとも揺れの影響を受けやすいのが屋根の一番上の棟部分。こうした部分ごとの耐震実験や実物大の家屋による振動実験の結果を受けて、巨大地震(震度7)にも耐える耐震工法であることが立証されました。
※直下型地震では、局地的に阪神淡路大震災の数倍の加速度が確認されることがあります。
※今回の実験により、「ガイドライン工法」は、屋根の上の応答加速度1314ガルに耐えることが実証されました。

“地震大国”日本に欠かせない先進の耐震工法
地震大国・日本に欠かせない耐震工法の開発にむけて長年努力を重ね、多くの実験・研究を繰り返して確立されたのが「ガイドライン工法」です。群馬県屋根瓦工事組合連合会では、この画期的な耐震工法が群馬県内および全国的に普及することをめざしています。

発生が危惧される「東海大地震」も想定
今後発生が危惧されている「東海大地震」の予想波でも耐震実験を実施。群馬県屋根瓦工事組合連合会では「ガイドライン工法」の現状に満足することなく、つねに未来を見据えて安心・安全を追求し続けています。


   ガイドライン工法なら台風の強い風にも安心

台風にも安心 強風が吹いても、瓦はズレない、飛ばない
平成12年、建設省(当時)は全国の自治体ごとに「基準風速」を決め、大型台風下の強風でも瓦が飛ばされない工事を実施するよう指示しました。この「基準風速」に従って、安全な瓦屋根づくりの標準施工方法を示したのが「ガイドライン工法」です。

瓦表面に当たる風だけではなく、巻き上げる風圧にも強さを発揮
瓦屋根の強風対策でもっとも大切なこと‥それは風が通り過ぎるときに生じる「瓦を巻き上げるカ(内圧)」です。「ガイドライン工法」では、風が瓦屋根の表面に当たったときの外圧と、持ち上げようとする内圧を緻密に計算して工事を施します。

新幹線(250km/h)並みの強風が屋根を直撃!
「ガイドライン工法」では、激しい台風も想定しています。
日本でもっとも風の強い「基準風速46m」地域は、沖縄県と南西諸島の一部だけ。40mのレッドゾーンには高知県、鹿児島県がリストアップされています。昨今の台風襲来回数の多さを考えると、基準風速が低いからといって油断は禁物です。

   数々の実験で証明される『耐震性』

■世界最大級の震動台で実施された実験
平成17年11月21日(月)、独立行政法人防災科学技術研究所(茨城県つくば市)は兵庫県三木市に約450億円の費用をかけて造った世界最大級の震動台「実大三次元震動破壊実験施設(通称:E-ディフェンス)」にて、阪神大震災と同じ震度7クラスを再現した大規模な耐震補強による木造住宅の耐震性を比較しました。

同研究所の従来までの実験では、住宅メーカーから提供された新築物件を揺らす必要があると判断し、実験に使う住宅2棟を選び、移築したまま手を加えない住宅(無補強)、耐震補強を施した住宅(補強)を同時に揺らしたうえで、その倒壊状況を比較しました。

結果は予想通り、無補強の住宅は、十秒足らずで二階が一階を押しつぶして支柱、壁面とも崩れ、激しく倒壊。一方、現在の耐震基準を満たすように壁や柱を補強した住宅は、一部の壁が崩落するなどしたが、倒壊せずに実験前の姿勢を保ったという、見事なまでに明暗が分かれました。

ここで注目したいのが瓦屋根です。倒壊した無補強の住宅は、屋根についてはほとんど損傷が見られませんでした。この実験で使用された屋根材は瓦であり、実験で採用された瓦の施工方法は「ガイドライン工法」です。

実験では、無補強の住宅の二階部分が一階を押しつぶしているように見えますが、これは瓦屋根の重さによるものでなく、柱や壁の耐力不足にあります。柱や基礎が老朽化していたり、壁のバランスが悪い場合に倒壊する事例が多いようです。

建築基準法では、屋根の種類によって躯体の強度を決めることになっています。屋根にあわせて柱の太さや壁の量を決めるのがルールです。よって「屋根を軽くすれば耐震性能が向上する」というものではないのです。


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